高リスク薬
2022年に「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種件数は世界的に減少した。そうした中、日本は接種に積極的で、件数は突出して多い。世界的に減っている主な理由は「ワクチン」の有効性に対する疑問と深刻な副作用だろう。当然のことながら、昨年、日本の死亡者数は例年より大幅に増えている。
現在、最も広く使われている「COVID-19ワクチン」は「抗原型ワクチン」に分類されるようだが、ドイツの巨大化学会社バイエルの重役であるステファン・ウールレヒは2021年10月、「WHS（世界健康サミット）」で「mRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン」は遺伝子治療だと説明した。その事実を知らされたなら、95％の人は接種を拒否すると考え、「ワクチン」というタグをつけたという。
その遺伝子治療薬は安全性を確認するために定められた正規の手順を経ず、「緊急使用」という口実で使われている。「mRNAワクチン」を製造している会社のひとつ、ファイザーで国際先進国市場部門を統括しているジャニーヌ・スモールは昨年10月10日、同社の「ワクチン」がウイルスの伝播を止められるかどうかを市場へ出す前にテストしていないと欧州議会で明らかにしている。
その高リスク薬を使用する理由として、COVID-19が「黒死病」なみの恐ろしい病気だという宣伝がなされていたが、それは単なるイメージにすぎない。そうしたイメージを植え付けるために使われたキーワードのひとつは「パンデミック」だが、この用語の定義に問題がある。
2009年1月から10年8月にかけてWHO（世界保健機関）は「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が感染爆発していると宣言しているが、それは通常のインフルエンザより穏やかで、パンデミックを宣言するような状態ではなかった。それでも宣言が可能だったのは、事態の深刻さ、つまり多くの死者が出ているという条件が削除されたのだ。
パンデミックを宣言するべきかどうかを判断するのはWHOのSAGE（専門家による戦略諮問グループ）だが、豚インフルエンザが流行した当時のメンバーのうち8名のスポンサーはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、Gavi、ゲーツがワクチン推進のために設立したワクチン同盟、医薬品メーカーのメルク、ファイザー、ギリアドなど医薬品関係の利権集団だった。
その「偽パンデミック」の翌年、ロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」と題された報告書を発表、その中でパンデミックによる経済へのダメージについて分析している。
そうした事態になれば人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通し、対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定などが挙げられている。そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと想定、市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄し、生体認証が義務づけられるともされている。
恐怖の演出
そして2019年、中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）に似た重症の肺炎患者が見つかる。湖北省では11月17日に患者が出ていたとされている。WHOへ報告されたのは12月31日だ。
武漢では10月18日から27日にかけて各国の軍人による競技会が開かれている。アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。
その競技会は開幕した日にコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションがニューヨークで行われた。「イベント201」だが、その主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団。
そのシナリオによると、ブラジルの農場で感染は始まり、1週間で倍増するというペースで患者は増えて世界へ伝染、18カ月後には6500万人が死亡するとされている。現実世界では、何らかの理由で、これから死者が急増するのかもしれない。
WHOは2020年3月11日にパンデミックを宣言、4月にWHOやCDC（疾病予防管理センター）は死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら死因をCOVID-19として処理して良いとする通達を出している。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は2020年4月8日、その通達についてFOXニュースの番組で話している。病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話しているのだ。アメリカの場合、COVID-19に感染している患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になったともいう。脳梗塞で倒れたような人を迅速に入院させるため、COVID-19に感染していることにすることもあるという話も伝えられていた。（例えばココやココ）
騒動が始まった直後からCOVID-19が原因で死んだとされた患者の多くはどの国でも高齢者で、心臓病、高血圧、脳卒中、糖尿病、悪性腫瘍（癌）、肝臓や腎臓の病気を複数抱えている人が大半だった。ヨーロッパでも「感染者数」や「死亡者数」が水増しされていると指摘されていた。
副作用
その一方、接種が本格化した直後から帯状疱疹、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）、ギラン・バレー症候群による末梢神経の障害が報告されるようになり、2021年4月からイスラエルでは十代の若者を含む人びとの間で心筋に炎症を引き起こす事例が見つかる。
この報告を無視できなくなったCDCのACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は2021年6月23日、「mRNAワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと発表した。
そのほか、「ワクチン」の接種が始まる前から「ADE（抗体依存性感染増強）」が問題になっていた。その結果、人間の免疫システムに任せておけば問題のない微生物で深刻な病気になるということだ。
FDA（食品医薬品局）で「ワクチン研究評価室」を室長を務めていたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスも執筆者に名を連ねる報告が2021年9月13日、イギリスの医学誌「ランセット」に掲載された。その中で「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を頻繁に実施することは危険だとしている。
mRNAを輸送するためにLNP（脂質ナノ粒子）が使われているが、そのLNPは人体に有害な物質。投与されたLNPは肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。そこでLNPが卵子に悪い影響を及ぼすのではないかた言われていたが、ここにきて精子にもダメージを与えると言われている。しかも遺伝する恐れがあるという。長期的には人類存続の問題が顕在化する可能性がある。それにもかかわらずこの危険な「ワクチン」を現在、年少者にも接種しているのだ。
スペインのパブロ・カンプラ教授は2021年6月、「mRNAワクチン」の中に「酸化グラフェン」があることを電子顕微鏡などで発見したと発表した。8月に日本政府は「モデルナ製ワクチン」の中に磁石へ反応する物質が見つかったと発表、160万本が回収されたと伝えられが、その物質はグラフェンの誘導体だった可能性がある。
パンプラは11月、周波数の分析で酸化グラフェンが「ワクチン」に含まれていることを確認したと発表したが、その論文を読んだドイツの化学者アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく水酸化グラフェンだろうと解説している。
ノアックによると、この物質は厚さが0.1ナノメートルの小さな板のようなもので、彼はカミソリの刃になぞらえていた。「mRNAワクチン」を接種すると、血管の中を小さな「カミソリの刃」が動き回ることになり、臓器や神経などを傷つけるというわけだ。
「COVID-19ワクチン」の接種が本格化した2021年に深刻な副作用が現れ、今後、人類の存続を脅かすような事態を引き起こす可能性が懸念されるようになった。2022年に接種件数が大幅に減少したのは当然だと言えるが、そうした中、日本は打ち続けている。日本の医学会は正気だと思えない。その日本の医学会はアメリカの生物化学兵器開発と深い関係がある。
医学会と生物兵器
日本では1933年に軍医学校が生物化学兵器の研究開発を始めるが、その背後には東京帝国大学や京都帝国大学の医学部が存在していた。その研究開発のために生体実験が行われたが、そのために中国で「加茂部隊」が編成された。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将であり、その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。両帝国大学から若手の研究者も派遣された。
のちに加茂部隊は「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第731部隊」と呼ばれるようになる。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めた人物が石井四郎。途中1942年から45年2月までを東京帝国大学医学部出身の北野政次少将が務めている。
ソ連の参戦が迫っていた1945年8月、関東軍司令官の山田乙三大将の名前で第731部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。監獄に残っていた捕虜は皆殺しになっている。
帰国した石井四郎は1946年1月から2月にかけて自宅でCIC（米陸軍対諜報部隊）の尋問を受けているが、厳しいものではなかった。石井の娘によると、G2（情報担当）のチャールズ･ウィロビー部長と石井は夕食を一緒に食べるまでになる。それ以降、同少将は石井たちの擁護者となったのだ。（Peter Williams & David Wallace, “Unit 731”, Free Press, 1989）
1947年4月になると、陸軍の化学戦部隊生物戦研究所のあったメリーランド州のキャンプ・デトリック（1955年からフォート・デトリックへ格上げ）からノーバート・フェルという研究者がやって来て、第731部隊の幹部を尋問。1947年5月6日付の極秘電によると、彼自身のほか上司や部下に対する「戦争犯罪」からの免責を文書で保証するなら、石井は自分たちの行った細菌戦争に関するプログラムについて詳しく説明すると語っている。（Robert Harris & Jeremy Paxman, “A Higher Form Of Killing,” Arrow Books, 2010）
1950年6月に朝鮮戦争が始まるが、52年にアメリカが生物化学兵器を使ったと後にウィリアム・コルビーCIA長官が議会の公聴会で証言している。関連文書は1972年から73年にかけて破棄されたため、詳細は不明だという。またジョン・F・ケネディ政権時代に統合参謀本部の特殊作戦部長を務めていたL・フレッチャー・プラウティ空軍大佐も朝鮮戦争で生物兵器が使われたと断言している。
第731部隊を含む日本の生物化学兵器人脈は戦後、日本で「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名されている。「COVID-19対策」を指揮しているのは感染研だ。
