日本の厚生労働省は危険性が明確になっている「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を年少者にも接種させ続けるつもりのようだ。常識的に考えると「正気ではない」のだが、おそらく非常識な理由があるのだろう。予防効果がなく、深刻な副作用が現れている「ワクチン」をカネだけのために打たせているとは思えない。
この高リスク薬の使用を半ば強制するため、WHO（世界保健機関）を含む世界の医療利権はまず「パンデミック」を演出した。この騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。翌年の2月4日、横浜港から出港しようとしていたクルーズ船の「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させた。
武漢やクルーズ船で何らかの病原体が病気を引き起こしたことは確かだろうが、その実態は明確でない。それにもかかわらず国際ウイルス分類委員会は2020年2月11日に病原体を「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」と命名した。
この段階では感染爆発が起こっているとは言えず、死亡者が街にあふれているというわけではないのだが、WHOは2020年3月11日に「パンデミック」を宣言した。それが可能だったのは、「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前にパンデミックの定義が変更され、「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたからだ。
それでも死亡者が多いという印象を広める必要がある。そこでWHOやCDCは2020年4月、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、死因をCOVID-19としてかまわないとしている。日本では「明白な別の死因」があっても「新型コロナ扱い」したケースもあるようだ。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員によると、実際、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいたという。その実態を告発する看護師も少なくなかった。患者数は大幅に水増しされたということだ。
患者数を大きく見せるために使われた仕掛けのひとつがPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）である。これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術だが、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎない。
増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性も増える。偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
アメリカでは検査のため、CDCがFDA（食品医薬品局）に「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を発行させ、使用していた。
しかし、CDCは2021年7月、このパネルを同年12月31日に取り下げると発表した。この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、区別できないことを認めざるをえなくなったようだ。
EUAの取り下げが発表された際、SARS-CoV-2とインフルエンザ・ウイルスを区別できる手段を探すように求めている。「旧型」コロナウイルスと「新型」コロナウイルスの区別もできないのではないだろうか。ちなみに、このパネルが発行された当時、SARS-CoV-2は単離されていなかった。
また、COVID-19の症状と風邪の症状は区別できず、PCRで陽性になっても感染したとは言えない。パンデミックと呼べるような状況だったのかどうかわからないわけだ。
しかも、PCR陽性者で風邪と同じ症状が出ても治療薬は存在する。武漢で患者が派遣された後、2020年2月から中国では中国軍の陳薇が感染対策を指揮するようになる。
陳は生物化学兵器の専門家で、2002年から中国で広まったSARSを押さえ込んだのも彼女のチームだった。その時の経験からインターフェロン・アルファ2bを使ったところ、2019年のケースでも効果があり、早い段階で沈静化させることに成功した。
インターフェロン・アルファ2bはキューバで研究が進んでいる医薬品で、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できたことも幸いした。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたと伝えられている。
そのほか駆虫薬として知られているイベルメクチンが有効だということをメキシコの保健省と社会保険庁が実際に使って確認、また抗マラリア薬のクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日にウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。
COVID-19とされている病気に効果的な医薬品が存在することは医学的に実証されているのだが、これを世界の医療利権は使うことを拒否してきた。インターフェロン・アルファ2bやイベルメクチンの使わせないようにするキャンペーンには有力メディアも協力している。
日本では第2次世界大戦中、軍医学校が東京帝国大学医学部や京都帝国大学医学部と協力して生物化学兵器の開発していた。そのための生体実験を中国で行うために編成された部隊には「関東軍防疫部（731部隊）」、「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」がある。
言うまでもなく、日本の新聞や放送局は当時、「大本営発表」を垂れ流し、日本を破滅への導いていた。
731部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将、1942年から45年2月までは北野政次少将。石井たちは大戦後、アメリカ軍へ研究結果を提供、その代償として保護されている。
朝鮮戦争が始まると輸血の必要に迫られ、「日本ブラッドバンク（のちのミドリ十字）」が設立されるが、北野は同社の顧問に就任。日本の生物化学兵器人脈は戦後、「伝染病対策」の中枢を形成することになるが、その拠点として国立予防衛生研究所（予研）が1947年に設立されている。この研究所は1997年に国立感染症研究所（感染研）へ改名された。
